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| Yの12比率のそれぞれのポイントの解説の第4回として、健全性の3比率を取り上げます。 | |
| 10) | 自己資本対固定資産比率(大きい方が良い) |
| 固定資産の総額と自己資本のバランスを示す比率で、いわゆる固定比率の分母と分子を逆にしたものです。 | |
| 自己資本を増加させるか、固定資産を抑えることがポイントとなります。 | |
| 具体的な対策は、次のとおりです。 | |
| (自己資本を増加させるポイント) | |
| ・増資の実施 | |
| ・利益率の向上 | |
| ・利益処分による社外流出(株主配当金、役員賞与金)の抑制 | |
| ・税効果会計の導入による差益(法人税等調整額)の計上 | |
| ・時価会計の導入による評価益の計上 | |
| (固定資産を抑えるポイント) | |
| ・減価償却の実施 | |
| ・不良債権・資産の早期償却 | |
| ・遊休固定資産の処分 | |
| なおこの比率が1%良くなると、Y評点は0.097点(P評点は0.02点)改善します。 | |
| 11) | 長期固定適合比率(大きい方が良い) |
| 固定資産の総額と(自己資本+固定負債)のバランスを示す比率です。これが100%以下だと、短期借入金等の流動負債によって固定資産の資金を調達していることになり健全とはいえなくなります。 | |
| 自己資本と固定負債を増加させるか、固定資産を抑えることがポイントとなりますが、自己資本と固定資産に関する対策は「10)自己資本対固定資産比率」と共通です。 | |
| 固定負債の増加については、単純に長期借入金を増やすことはお勧めできません(有利子負債月商倍率が悪化するため。) | |
| 健全性を保ちつつ長期借入金を増加させる具体的な対策は、次のとおりです。 | |
| ・短期借入金の長期借入金への借り換え | |
| ・長期営業外支払手形の分類のチェック(固定負債に分類されているか) | |
| なおこの比率が1%良くなると、Y評点は0.207点(P評点は0.04点)改善します。 | |
| 12) | 付加価値対固定資産比率(大きい方が良い) |
| 固定資産に対する付加価値の割合を示す比率です。付加価値とは、売上の内その企業が新たに付け加えた部分であり、自社労務費、一般管理費、利益などが該当します。 | |
| 付加価値を増加させるか、固定資産を抑えることがポイントとなります | |
| ※付加価値= 売上高−材料費−外注費−労務外注費−当期商品仕入高(兼業分) | |
| 付加価値を高める具体的な対策は次のとおりです。ただし、この比率のウェイトはあまり高くないので、無理な対策をとる必要はありません。 | |
| ・材料費の抑制 | |
| ・外注割合を低くし自社労務のウェイトを高める | |
| ・労務外注(材料支給による外注)の抑制 | |
| なおこの比率が1%良くなると、Y評点は0.064点(P評点は0.01点)改善します。 | |
| ※ | e工事ネットの「経審フォーラム」会議室では、経審全般に関するご質問を受け付けています。 |
<発行> | あさかわシステムズ株式会社 |
| http://www.a-sk.co.jp/ |
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<編著> | 荒牧裕一(経営コンサルタント) |
| http://www.aramaki.com/ |